委員長

• 小野　祥子（前東京女子大学学長）

委員

• 阿部　裕行（多摩市長）
• 高岡　純子（ベネッセ教育総合研究所次世代育成研究室室長）
• 竹内　正興（一般財団法人国際開発センター理事長）
• 平間　宏一（横浜女学院中学校・高等学校　校長）
• 矢島　洋子（三菱UFJリサーチ＆コンサルティング株式会社執行役員　政策研究事業本部　東京本部副本部長）

1. 教育内容・方法・成果について
2. 社会連携・社会貢献について

• 2017大学基準協会提出評価資料一式（「2016年度自己点検・評価報告書」）
• 大学基礎データ2017年度版
• 大学基礎データ2018年度版
• 大学基準協会からの評価結果を受けて策定した改善実施計画
• 2017年度事業報告
• 2018年度事業計画
• その他（2018年度大学案内、学生の手引き、シラバス等）

• 2018年9月27日（木）　意見交換会・実地調査

総評

貴大学は、創立者である河井道の掲げた教育理念に基づいて女子高等教育に貢献してきた。2016年度に、建学の精神を現代社会の要請に活かすべく、新たに「『生涯就業力』を磨く」を大学全体の教育目標として定めた。この新たな方針に合わせて、学部・学科・大学院研究科についても、３つのポリシーを改訂し、大学のホームページに公表して、学内外に恵泉女学園大学の新しい教育内の特徴をアピールしている。新たな３つのポリシーに沿って、新学長のリーダーシップのもとで、大学全体として教育改革に取り組み、伝統を重んじつつ現代社会に貢献する女性を育成しようという、努力と意気込みは高く評価できる。

カリキュラムについては、貴学の理念である聖書・国際・園芸を全学生が学ぶ「共通基礎」科目群を設定していること、貴学の伝統である実践的・体験的学びが強化されている点は評価できる。さらに、卒業論文、卒業制作、文芸創作、卒業課題の必修化し、より丁寧な学生指導を行うための教育上の様々な工夫が行われており、学士課程での教育の質保証が図られている。新しい体制による教育成果の評価については、カリキュラムの完成年度を待たなければならないが、貴学が一丸となって教育改革に取り組む姿勢により、大きな成果が上がるものと期待する。今後は、教育成果を適切に検証し、各質問事項で提言した課題を解決し、教育内容のさらなる進化に繋げることが望まれる。

また、「フィールドスタディ」、「コミュニティサービスラーニング」を始めとする様々な取り組みにより、近隣の地域に貢献し、同時に学生の成長にも繋げていることは、高く評価できる。今後も、社会貢献の取り組みを通じて貴学の魅力を学内外に広く浸透させていくことを期待する。

以上のように、貴学の建学の精神を活かし、『生涯就業力』を掲げた教育改革への努力は高く評価できると考える。この改革が今後の学生募集の改善に繋がることを期待するとともに、残された課題の解決を望むものである。

2018年度外部評価報告書